著しい騒音が発生する特定施設を設置する工場や、特定建設作業を行なう場合は、発生する騒音を測定し、「騒音規制法」に定められた振動レベルの規制値を遵守する必要があります。当社では、騒音規制法に基づいた「騒音レベル測定」や「騒音分布予測」など、計画地で発生する設備稼働時などの騒音を予測し、対策案の立案や対策時の効果、また対策後の確認調査まで、責任を持ってご対応いたします。同様に、自動車や鉄道、航空機による環境騒音についても許容限度が定められており、当社では、「環境騒音測定」や「騒音監視」にて、規制基準を満たすための調査・評価・対策をご提案いたします。

　また、集合住宅やオフィスビルなどにおいて上階からの床衝撃音や、隣室からの会話、原因不明の異音、設備機械などから漏れる低周波音（※）は、トラブルのもとになり得ます。当社では、異音の要因を特定し対策案を立てる「異音探究」、「低周波音の測定」など、原因を特定させ、適切な対策法をご提案できる手立てを有しています。
※およそ100Hz以下の低周波数の可聴音と、20Hz以下の超低周波音を含む音波を低周波音と言います。

高架道路からの騒音分布
（断面コンター）

1/3・1/1オクターブバンド
周波数分析

高所の騒音調査
（気球バルーン）

※なお、店舗面積1000㎡を超える大規模施設については、地元説明会の開催や都道府県・政令指定都市の意見を踏まえるなど、法令で定められた出店手続きのフローを踏む必要があります。その際の手続きに必要となる騒音調査・騒音予測・対策検討などの報告書作成などもご対応しております。

　集合住宅やホテル、防音室、多目的室、ホールなどにおいて、隣接する居室からの空気音や上階などの床衝撃音や、鉄道や飛行機、幹線道路などからの外部騒音に対し、それぞれに遮音性能が求められます。特に近年の集合住宅は、床をフローリング仕様とすることが多く、床衝撃音がトラブルにつながるケースも増えています。

　自社の集合住宅に遮音性能基準を定める不動産会社も多く、当社では、計画時における開口仕様の選定や、床衝撃音の予測から竣工時の性能調査など、遮音性能に関わる設計・調査に携わっています。建築物の施工中や竣工時に、遮音性能調査を行ない、設計目標を満たしているかどうか評価し、満たされていない部分について対策方法をご提案いたします。

　具体的には、上階の椅子を引きずる音や子どもの飛び跳ね音・歩行音などに対する「床衝撃音遮断性能」や、隣家の会話やテレビの音などに対する「空気音遮断性能」、電車や自動車など外部からの音や建物内の設備からの音に対して室内騒音を測定する「室内静謐性能」など、遮音性能に関する各種測定を測定計画から対応いたします。

空気音遮断性能測定（音源側）

重量床衝撃音発生器

音圧レベル測定状況

　「ミシ」「パシ」など建物内で聴こえる音が、原因不明で不快に感じることがあります。このような音の測定・要因調査を当社にて承っております。異音・不思議音は、風や雨などの自然条件により発生したり、熱による建築部材の膨張・収縮が原因であったり、建物内の設備機器の振動や別室の電動機器の振動が原因となることもあります。また、建物内外で生じた振動が建物の構造体を伝わり、壁や床･天井などの振動体から放射される音を「固体伝搬音」と言い、たびたび苦情やトラブルのもととなります。

　これらは、原因がわからぬまま対策を講じようとしても解決には至らないものです。当社では、発生の原因やタイミングのわからないような音についても、1日～1週間程度のモニタリング調査（※居住者によるご協力が必要な場合があります）により、原因不明の音の発生時間や場所、頻度、その他の傾向から音の発生源を特定し、防振や仕上げ材の変更など、適切な対策方法をご提案いたします。